不正のトライアングルとは？不正が起きる構造と再発防止のポイントを解説

従業員による不正行為は、一部の悪意ある個人によって突然起こるよりも、特定の条件が重なったときに発生する傾向にあります。その構造を説明するのが「不正のトライアングル」です。不正が起きる背景を整理するとともに、実践的な対策を解説します。

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不正のトライアングルとは？

不正のトライアングルとは、アメリカの犯罪学者ドナルド・クレッシーが1950年代に提唱した理論です。不正行為が発生する際、共通して存在する3つの要素を表したもので、横領などの不正を働いた人物への調査から導き出されました。

具体的には「動機」「機会」「正当化」の3要素が同時に存在するとき、通常は誠実な人であっても不正行為をしてしまう可能性が高まるとされています。

この理論の特徴は、不正を個人の倫理観の問題だけで片付けない点です。過度な業績目標や不十分な内部統制、曖昧な価値観が組み合わさることで、真面目な従業員であっても不正に手を染めてしまう可能性を示しています。

不正のトライアングルを構成する3つの要素

上記のように、不正のトライアングルは「動機」「機会」「正当化」の3要素が同時に存在するとき、誠実な人でも不正に手を染めてしまう可能性が高まるとする理論です。それぞれの要素について、具体的に見ていきましょう。

動機（プレッシャー）：不正に追い込まれる心理

不正の動機とは、個人が不正行為に走らざるを得ないと感じる、心理的なプレッシャーのことです。代表例としては、達成困難なノルマや評価制度への不満、経済的な問題などが挙げられます。

これらのプレッシャーは外部からは見えにくく、本人だけが強く感じている場合も少なくありません。特に成果主義が強い組織では、結果を出さねばならない意識が過度に高まり、正規の手段では間に合わないと感じたときに、不正行為に傾きやすくなります。

機会：不正が「できてしまう」環境

機会とは、不正行為を実行できる状況や環境が整っていることを指します。具体的には、内部統制の不備やチェック体制の欠如、職務の過度な集中、監視の目が届かない業務プロセスなどが該当します。

例えば、一人の担当者が発注から支払いまで単独で処理できる環境、現金や在庫の管理がずさんな状態などは、不正の機会となりかねません。また、ITシステムのアクセス権限が適切に管理されていない場合や、内部監査が十分に機能していない組織なども、不正行為が起こりやすくなります。

正当化：不正を「自分の中で許す」論理

正当化とは不正行為をしてしまう人が、自らの行動を倫理的に許容できるものとして、自分の中で解釈する心理的なプロセスです。通常、人は自分を善良な人間だと考えたいため、不正を行う際には、何らかの理屈をつけて罪悪感を軽減する傾向があります。

「会社は十分な給料を払っていないから不正しても構わない」「他の人もやっているから自分だけが悪いわけではない」といったものは、典型的な正当化の論理です。

特に、経営陣が不正に目をつぶっていたり、過去の不正が見過ごされてきた実績があったりすると、従業員は不正行為を正当化しやすくなります。

不正のトライアングルのよくある事例

不正のトライアングルのよくある事例としては、営業担当者による架空売上の計上があります。達成困難な営業ノルマが動機となり、上司のチェックが甘い環境で、「来月の売り上げで補填できる」といった思いから、不正を働く人は決して珍しくありません。

また経理担当者による横領では、個人的な借金返済という動機や、長年の信頼関係により監視が緩んでいる環境などにより、不正が起こることがあります。建設業界などでも、現場責任者が材料費を水増しして、差額を着服する事件が起こったことがあります。

いずれも、上記の3要素がそろった際に起こりがちな事例で、特定の職種や業界に限った問題ではありません。個人の倫理観だけに原因を求めるのではなく、動機を生みやすい制度や不正を可能にする業務環境、正当化を許してしまう組織風土に目を向けることが大切です。

不正のトライアングルを踏まえた実践的な防止策

従業員による不正を防止するには、トライアングルの3要素それぞれに対する対策が必要です。一つの要素を崩すだけでも、不正のリスクは大きく低減します。

組織の実情に合わせて優先順位を付けながら、総合的な対策を進めましょう。各要素に対する具体的なアプローチを紹介します。

動機を過度に高めない制度設計

動機への対策として重要なのは、過度なプレッシャーを生まない制度設計です。目標設定が現実とかけ離れている場合、従業員は正規の方法で達成できないと感じやすくなります。

評価基準を明確にして、結果だけでなくプロセスも評価する仕組みを取り入れることで、不正に頼らない選択肢を示すことが大切です。また、相談しやすい職場環境を整えることで、問題を抱え込ませないことも動機の抑制につながるでしょう。

加えて、短期的な成果のみを重視せず、中長期的な成長やチーム貢献を評価に反映することも有効です。評価の納得感を高めることで、不正に頼らない行動を後押しできます。

機会を減らす内部統制と仕組みづくり

不正の機会を減らすためには、内部統制の整備が欠かせません。業務の分業や定期的なチェック、権限管理の明確化は基本的な対策です。制度を作るだけで終わらせず、実際に機能しているかを継続的に確認することが重要です。

形だけのルールでは不正の抑止力にはなりません。業務プロセスを定期的に見直し、リスクの変化に対応する姿勢が求められます。

併せて、内部通報制度や監査体制を形骸化させず、実際に活用されている状態を保ちましょう。常に見られているという意識が、不正の抑止力として機能します。

正当化を許さない組織文化の醸成

不正の正当化の対策としては、組織としての価値観を明確に示すことが重要です。不正はどのような理由があっても許さないというメッセージを、日常のコミュニケーションや行動で示す必要があります。

経営層や管理職の言動は、従業員の意識に大きな影響を与えるため特に重要です。経営者をはじめとしたマネジメント層がルールを軽視する姿勢を見せれば、不正を正当化する動きが容易に広がってしまうでしょう。

一貫したメッセージと行動により、不正を抑止する文化を形成する必要があります。万が一、不正が発生した際には隠さず共有し、早急に再発防止の姿勢を示すことも大切です。組織として一貫した倫理観を維持し、正当化の論理が成立しない環境をつくりましょう。

不正のトライアングルを理解し不正を防止する仕組みを

不正のトライアングルは、動機・機会・正当化の3要素がそろったときに、不正が発生しやすくなることを示す重要な理論です。この枠組みを理解することで、不正のリスクを体系的に把握し、効果的な対策を講じられます。

具体的な不正の防止策としては、過度なプレッシャーを避ける制度設計や、内部統制による機会の削減、誠実性を重視する組織文化の醸成が必要です。

不正を働く人を特別視するのではなく、誰もが置かれた状況次第で、不正のリスクを抱えると考えることが重要です。不正をゼロにできる完璧な防止策は存在しませんが、継続的な見直しと改善により、できる限り不正が起きにくい組織体制の構築を目指しましょう。